●逆指値（ストップ）注文の活用
逆指値（ストップ）注文とは、「指定した価格よりも高くなれば買い」「指定した価格よりも安くなれば売り」とする注文方法です。
通常の指値注文とは逆の注文方法であることから「逆指値」と呼ばれています。
逆指値注文を活用することで、損失の拡大を防ぐ（ロスカット）注文や、利益確定の注文（トレイリング・ストップ）、相場の勢いに乗って利益を伸ばすトレンドフォロー戦略に用いるなど、リスク管理から利益追求まで多用に利用することができます。
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日経225先物・miniの取引方法は、現物株式の方法と同じで指値や成行きの注文が一般的です。
発注の際に、電話によるコールセンターを用意している証券会社もありますが、ネット取引の場合には、投資家が多用な注文形態を理解し、使いこなせるようになることが重要です。
先物取引の場合は値動きの速さから、逆指値注文もよく使われます。
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日経225先物は、FXや株と比べて動かす資金が比較的大きいところから、投資初心者にはあまりオススメできない金融商品といえます。
取引を始めるにしても、FXや株などの投資経験がまったくない人は口座を開くことができません。
日経225先物を始めるなら、まずはFXや株など他の投資から始めてみることをオススメします。
また、いざ日経225先物を始められる状態になっても、まずは日経225先物よりも動く資金が少ない日経225miniから始めることをオススメします。
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日経225先物の理論価格がどうなっているのかを覚えましょう。
式で表すと以下のようになります。
●日経225先物の理論価格＝日経225指数＋（一定の期日までの金利分）－配当（一定の期日までの）
2007年の日銀のゼロ金利解除で久しぶりに金利が付く時代が戻ってきましたが、それでも現在の金利分はほとんどゼロ金利に等しいといえます。
ですが、ほとんどの会社が決算期としている3月末、9月末に現物株を保有している場合には配当金が多く出ますので、そういう時には日経225指数との価格差が大きくなることがあります。
これはどういうことかと言いますと、日経225先物を買い付けて保有していても配当金はもらえませんが、実際に日経225現物銘柄をバスケットで保有していた場合には株式の配当金が入ってくるからです。
日経225先物を保有または売り付けしていたとしても、配当金は出ないし支払いもないということを覚えておいて下さい。
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個人が日経225採用銘柄を現物株式で全て買い付けようと思えば、1億円以上の資金が必要になりますし、発注面でも225銘柄を一度で注文するのは難しいでしょうから、実行に移せる人は少ないと思います。
ところが機関投資家であれば数百億もの資金を運用していますから売買は可能であるはずです。
しかし、実際問題として現物株の日経225銘柄をワンセットで売ったり買ったりしたい場合、寄り付きに発注するのであれば全て一本値で決まりますが、出来高の少ないザラ場の中で発注したいと思ったときには、マーケットインパクトといわれる売り注文と買い注文とのスプレッドを支払わなければなりません。
商品業界ではスリッページと呼ばれたりもしますが、証券ではマーケットインパクトが一般的です。
仮に225銘柄を全て自らの売買注文を執行するとなれば、日経225指数を数十円以上も動かすことになります。
売り買いの注文があまり入っていない板の薄い時には、指数を100円近くも押し上げたり下げたりしてしまう場合もあります。
つまり売りたい値段、買いたい値段よりも、かなり不利な約定値段で執行することになってしまいます。
このマーケットインパクトは運用成績に大きく響いてきますから、これらの運用会社は常にマーケットインパクトがどの程度になるのか、計算しながら売買を行います。
もちろん市場に入っている注文の板状況を計算するシステムを持っています。
それに比べて、日経225先物を売買すれば、売りと買いの注文の際に払うマーケットインパクトはほぼ10円で済みます。
なぜかと言うと、売り買いの注文の板は各値段に数百枚から時には1000枚以上も入っていて、非常に流動性が高く、いつでも売買ができ、執行コストが安く済むので日経225先物で運用が行われるからです。
日経225銘柄の代用として日経225先物を運用し、最終的にSQといわれる日に決済すれば、日経225指数と日経225先物は同値で決済されるので、結局、日経225銘柄をバスケットで売買しているのと同じことになるのです。
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●日経225先物の取引
日経225先物を取引しているのは、ほとんどが証券会社の自己部門、外資系証券などの機関投資家となっており、個人のシェアは10％程度です。
投資信託などでインデックス運用といわれる日経225指数にほぼ連動するような運用をしているならば、225銘柄そのもの自体をバスケットで売ったり買ったりすれば良いのではないか？と疑問が生じるかと思います。
では、なぜ日経225指数そのものではなく、日経225先物を売買するのでしょうか？
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●満期日
満期日までに決済を行わなければ、自動的にそれまで持っていたポジションはSQ値との差金決済ということになります。
株価指数は抽象的な数値であるため、株券のようなものは交付できません。
したがって、現実の指数と約定した価格との差額の授受を行うことで、その決済が行われます。
このように差額を決済することを差金決済といいます。
先物取引を行ってから、転売・買戻し、または最終決済によって決済を行っていないものを未決済約定といい、未決済約定の数量を建玉（たてぎょく）といいます。
買いの建玉は転売、売りの建玉は買戻しをすることによって決済を行うことができますが、満期までこれらの決済を行わなかった場合に、最終決済が行われます。
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●最終売買日までの期間中
日経225先物・miniでは、投資家が自らの相場観に基いて売り買いの注文を出して、反対売買による決済が可能です。
日経225先物・miniでは決済注文をいつでも出せるということです。
満期日の前日まで転売・買戻し（決済注文を出すこと）が可能で、タイミングを見ていつでも行うことができます。
反対売買がなされれば、売りと買いの差金決済が行われます。
決済した時点で必ずプラスかマイナスかの損益が発生することになります。
日経225先物・miniで獲得した利益は翌日受渡しですから、本日儲けたお金は翌日には出金することができますが、もしも損失を出した場合には、その損金は翌日には口座から差し引かれます。
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●立会い時間と方法
日経225先物が株と大きく異なる点は、後場の終了時間が15時10分ということです。
大引けに大きなインデックス買いや売りが入る場合がありますが、現物指数が確定するのは15時を回ったあとです。
そうゆう時は残りの10分間で大きく相場が動くことがあるので注意が必要です。
また、日経225先物取引自体の需給で最終価格は決まりますから、明日以降の相場予想で大きな変化が出れば、現物指数と日経225先物との終値に大きなズレが生じることも良く起こります。
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●期近と期先と中心限月
通常、投資家は現在から最も近い限月（期近・・・きじか）を取引しますが、これを中心限月（ちゅうしんげんげつ）といいます。
中心限月は出来高も一番多い限月のことを言い、流動性も一番高くなります。
最終売買日に近づくにつれて、次の限月（期先・・・きさき）の出来高も並行して増えていきます。
なぜなら、最終売買日まであと数日しかないような場合には、投資家はあえて期近の先物を売買するよりも、期先の先物を取引する人が多くなるからです。
また、最終売買日が近づくにつれて、期近の先物を長く保管していた投資家や日々売買していた投資家は、期近の日経225先物を手仕舞いして期先の先物に乗り換えるロールオーバーを行っていきます。
そのように乗り換えが進むにつれて期先の出来高が少しずつ増加していきます。
そして次の限月（期先）の出来高が、最も近い限月（期近）の出来高を超えてくると、限月交代（げんげつこうたい）したと言われます。
その場合には、中心限月は出来高で判断されますから、最終売買日前に中心限月が交代することも起こります。
もちろん投資家はどの限月を取引しても自由です。
ただし、あまりにも先の限月を売買しようとしても、流動性の面で非常に不利になります。
日経225先物取引においては、中心限月を取引するのが常識ですから、何限月も先の出来高が少ないところに注文を出しても、なかなか相手方が存在しなくて約定しなかったり、自分に不利な値段でないと約定できない相手しか出てこなかったりします。
このような状況で先の限月を売買するような物好きはなかなか現れないのが実情で、よっぽど自分が有利な価格でなければ手を出さないのです。
まれにですが、限月を間違えて、かなり先の限月の225先物を発注してしまう人がいますが、そのような時に成行きの注文を出してしまったりすると、とんでもない値段で約定してしまうことがあります。
日経225先物取引の場合には、自分がその値段で買いたい、売りたいと思っても、必ず相手方がいないと取引が成立しませんので特に注意が必要です。
仮に1年先の日経225先物を売買したいと思って注文を出しても、その注文の相手方が存在しなければ、いつまでたっても約定することはありません。
その場合には、あえて約定させるためには長時間注文をさらし続けるか、相手方に非常に有利な注文をあえて出して、約定させてもらうしかありません。
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●値洗いと追証（追加証拠金）のルール
一日の中で取引を完結するデイトレードだけでなく、投資家の判断で自分のポジションを翌日に持ち越したいということも当然起こります。
そうゆう場合には、持っているポジションが評価益の場合もあれば評価損を抱えている場合もあります。
そこで証券会社は日経平均先物の終値（清算値）で値洗いを行って、必要証拠金に不足がないかどうかをチェックします。
これはその日の終値で決済したものとみなして、預け入れ証拠金と差し引きされた残高が、必要証拠金に達しているかどうかをみるものです。
投資家のポジションの中には評価損が発生していて、値洗いするとキープしなければならない必要証拠金を下回ってしまう場合があります。
その場合には、投資家は追証（追加証拠金）というものを翌日の正午までに差し入れなければならないルールになっています。
つまり、投資家が常にポジションを持っているためには、必要証拠金をキープしていなければならないということです。
必要証拠金をキープできない投資家は、翌日の正午までに自分の全てのポジションを反対売買により決済されてしまうルールになっています。
証拠金不足でやむを得ず決済する場合には、翌日の正午までの値動きがさらに自分の思惑の反対に動くような事態が起こりがちです。
投資家の評価損はさらに膨らんで預け入れていた必要証拠金を全て吐き出して決済しても足りなくなり、口座残高がマイナスの状態になってしまう場合も起こりえます。
そうゆう場合には、投資家は遅滞なく不足金を支払う義務が生じます。
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自分の口座でまったく日経225先物・miniを取引をしたことがなく、これから初めて取引を開始するという場合には、まず新規注文を出すことから始まります。
当然、いきなり返済注文というのはありません。
新規注文を出し、これが約定したら最終的に儲かるのか損するのかは別にして、デイトレード、あるいはポジショントレード（翌日に持ち越すこと）で、あらかじめ定められた期日までに反対売買を行うというのが一般的です。
新規注文が約定すると『ポジションを持つ』ということになります。
新規買い注文が約定したのであれば『買いポジションを1枚持つ』
新規売り注文が約定したのであれば『売りポジションを1枚持つ』
という表現になります。
次に、売り買いのポジションが利益になった状態、あるいは損失を抱えてしまった状態で、反対売買の注文を出すことを『決済注文』を出すといいます。
注文の種別でいうと、『新規注文⇒決済注文』『新規注文⇒決済注文』が、繰り返し行われるパターンで売買が行われます。
返済注文を行って決済されて、はじめて利益か損失かが確定します。
反対売買を行えば必ず損益が発生しますが、日経225先物取引では、現物株取引のように証券の受け渡しがある4営業後の受け渡し決済ではなく、翌日受渡し決済で、売りと買いの値段の差額による差金決済が行われます。
翌日受渡しですから、すぐにその損益はあらかじめ自分の開設した口座に預け入れた証拠金と合算されます。
仮に損失を出してしまい、証拠金が足りなくなってしまったなら、次の取引をするためには、証拠金の不足分を追加入金してからでなければ行えません。
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日経225先物・ミニ取引を始めるためには、『必要証拠金』といわれる各証券会社が定めたお金を差し入れなければなりません。
この必要証拠金は取引所が定めた証拠金額以上で、各証券会社がそれぞれ定める、とされています。
それぞれの証券会社が一定基準を満たした上で決めていいことになっています。
証券会社は投資家の日経225先物・ミニ取引の売買注文を証券取引所に取り次ぎ、手数料を投資家からいただくわけですが、売買の決済の履行も最後までしっかりと行う義務があります。
株価指数先物取引は、対象とする原資産（日経225や日経300、TOPIX指数）の将来の値段で、利益あるいは損失が決まります。
その損失が生じた場合に決済の履行を確保するために、各証券会社は投資家から証拠金を受け入れておくことが必要になるのです。
これが必要証拠金といわれるものです。
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●売買損益はどの程度になるのか？
日経225先物取引を行った場合、通常の取引倍率は1000倍、miniの取引倍率は100倍になります。
日経225先物の通常取引では、日経225先物が10円上下する毎に、最低取引単位の1枚で1万円の損益が発生します。
日経225先物の値段は10円刻みですから、100円動けば10万円、500円動けば50万円の損益になります。
日経225miniの場合はサイズが10分の１になり、刻みが５円です。
したがって、損益は通常取引の10分の1になります。
最近の市場の動きをみていますと、大きい日で1日に500円近くも上げ下げがありますし、通常でも上下100円程度の値動きは当たり前ですから、10万円程度の損益が日常的に発生する非常にリスクの大きい取引であると言えます。
また日経225先物取引では、売りからでも買いからでも取引を開始できますので、往復ビンタといって『高値で買い、安値で売る』というようなことをしてしまうことも起こり得ます。
そのような失敗を犯してしまった場合には、さらに1日の値幅以上に傷口は広がります。
リスクが大きければリターンも大きいのですが、短期間で億万長者になった人もいますし、その逆に大きく損失を出して市場から去った人も多くいます。
日経225先物の値動きがよく分からない初心者の人は、まず練習として日経225miniから始めてみるのも良いかもしれません。
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●取引を始めるには投資経験が必要
株やFXなどの投資経験が全くない人が、すぐに日経225先物取引を始めることは実際にはできません。
リスク商品に対する投資経験というものは取引開始基準として重要な要件だからです。
現在、日経225先物取引における個人のシェアは10％を超え、少しずつ高まってきていますが、出来高別に分別すると、参加者のほとんどは機関投資家や証券会社、外国人投資家など、プロと言われる人々です。
そこに全くの素人である個人投資家がいきなり入り、簡単に利益を上げられるほど甘い場所ではありません。
日経225先物取引は上がるか下がるかを当てる2分の1の勝負ですから、一時的に儲かることはあっても、それはたまたま運が良かったというだけで、長く取引を続けていくうちに、いずれ資金を減らしてしまうことになるでしょう。
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日経平均株価（日経平均）は日本の株式市場を代表する株価指数です。
一般的に、好景気で企業業績が好調であれば、個々の企業の株は買われて上昇し、その逆ならば株は売られて下落します。
株式市場全体で見て、上昇したのか下落したのかを判断するには、日経平均株価の上げ下げ、つまり前日比によって表されるのが一般的になっています。
日経平均株価は東証一部上場銘柄のうち市場を代表する225銘柄を対象に算出されます。
その構成銘柄は日本経済新聞社によって決定され、日経平均株価は構成銘柄の『みなし額面50円換算』した指数採用株価を合計し、『除数（じょすう）』といわれる数値で割って算出されています。
日本経済が成長していく過程においては、たとえ上場している企業であっても、時代の流れにそぐわなくなり業績不振から企業としての寿命が尽きることや、事件や事故を起こしてやむなく消えていく企業も出てきます。
また逆に時代の流れに乗り、新規に台頭してくる企業も次々を現れますから、企業同士の統廃合も当然起こってきます。
そのために225銘柄も時代の流れを反映させようと適宣入れ替えが行われています。
入れ替えが行われても『除数』を使うことによって指数には連続性をもたせてありますので、現在の指数と比べて過去の日経平均はいくらだったというようにイメージが湧きやすくなっているのです。
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『日経225先物取引』は、まだ価格の決まっていない未来の日経225（日経平均株価）株価指数を取引するもので、大阪証券取引所に上場されています。
なお『日経225（日経平均株価）』とは、東部一部上場企業の中の主だった225社の株価の平均値で、日本経済新聞社が算出し公表しているものです。
TOPIX（東証株価指数）と並ぶ、代表的な株価指数として知られています。
最近は個人投資家に人気が高まっており、日経225先物取引は大阪証券取引所のドル箱商品になっています。
同じく株価指数先物として『TOPIX先物取引』や、『JGB（日本国債）先物取引』というのもありますが、こちらは東京証券取引所に上場されています。
現在の日経225先物取引は一日の出来高が10万枚を越す日も多く、流動性が高く、株価指数先物取引の中では最も人気のある先物取引です。
また2006年から『日経225mini』もスタートしました。
これは従来の10分の１の資金で取引することが可能であるため、その人気に拍車がかかっています。
人気の理由は、ネット証券の台頭によって取引コストが非常に小さくなり、発注も早くて簡単、商品が単一でルールがシンプル、少ない資金で日経平均そのものを売買するのと同じことができるようになった、などがあげられます。
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